卒業後のプロを志望する高校・大学生に提出が義務づけられている「プロ野球志望届」は、社会人にはない。学生とは異なる会社組織においては、導入できないさまざまな理由がある。ただ、同書類とは逆パターンとして、非公開の“除外選手”が存在する。



　ドラフト当日“隠し玉”という言葉が聞かれなくなって久しい。高校生は2004年から、大学生は07年からプロ志望届が導入された。統括組織の日本高等学校野球連盟、全日本大学野球連盟を通じて、同書類(会議1週間前が期限)を提出した人のみが「ドラフト対象」。ドラフト前に名前が公となっているわけだから、希にある軟式やソフトボールを除き、学生における“衝撃”はなくなった。

　社会人野球を統括する日本野球連盟においても、高校・大学と並ぶ形で同書類の導入を検討されたこともあったが、見送られた背景がある。その理由は明確だ。会社から雇用されている社員が、仮に「プロ志望届」という正式書類を作成すれば、それは“転職願”を提出するようなもの。指名される保証は、どこにもない。社会人チームにおいては、受け入れ難いシステムであったのだ。

　新入社員採用に際しても、難しい問題を抱えている。野球界には「プロ待ち」という専門用語がある。高校生、大学生の有力選手が社会人の内定を受けた上で、ドラフト会議を待つ。指名漏れの場合は、内定企業へ入社するというケースだ。実際、この「プロ待ち」を容認する企業と、しない企業がある。こうした例は年々減っているが・・・