日本野球機構(NPB)は2月27日、オリックス・山岡泰輔のオンラインカジノの利用が発覚したことを受けて行われた12球団の調査結果を発表した。26日の時点でオリックス以外の7球団で新たに計14人の利用が発覚。“賭博問題”はプロ野球界にも広がっていた。


　開幕に向け、オープン戦が本格化するこの時期、プロ野球界に衝撃が走った。山岡泰輔のオンラインカジノの利用がオリックスから公表された2月21日、NPBは12球団に徹底調査を要請。その結果、全12球団のうち、所属選手、監督・コーチ、スタッフなどの球団関係者からオンラインカジノ利用の自主申告があったのは計7球団でオンラインカジノの利用を申告した者は計14人だったことが判明した。いずれも刑法の単純賭博罪の公訴時効(3年)にかからない2022年以降の案件となる。すでに時効となっている者からの申告もあったが、公表対象からは外した。14人に関してはNPBから名前や内訳は公表せず、各球団が申告内容を精査し、対応や処分は各球団に委ねる方針だ。

　野球協約第180条が禁じる野球を対象とした賭博の申告者はいなかった。ただ、NPBの中村勝彦事務局長は「非常に重く受け止めています。今後の対応はしっかりしていきたいと思います」と沈痛な表情で話した。球界には「黒い霧事件」という負の歴史がある。1969年10月に西鉄は選手が公式戦で八百長を働いていたことを発表。これが端緒となり、複数選手が永久失格処分となり、チームが弱体化。ライオンズが九州を去る遠因となった。2015年には巨人で複数選手の野球賭博が発覚し、球界追放となっている。

　インターネットで気軽にアクセスできるオンラインカジノが野球賭博の入口となる危険性は十分にある。スポーツベッティングでプロ野球を賭けの対象とするサイトもあるからだ。NPBや各球団は研修会で啓発活動を行ってきていたが、機能しているとは言い難い結果となった。「回数を増やすとか、認識を高めていく方策を取るとか、深めていかないといけない」(中村事務局長)。27日以降も日本プロ野球選手会と協議しながら、当面の間、自主申告の受付を続けるが、中村事務局長は「短い選手生命なので選手に寄り添ってあげたい」と練習環境を奪うことは本意でないとも語っている。