8月25、26日、東京都内で『部活動の地域展開・地域クラブ活動の推進に向けた産官学連携フォーラム』(主催:スポーツ庁、地域スポーツクラブ活動体制整備事業運営事務局)が開催された。時代とともに変化する「部活」の対応策をリポートする。
取材・文・写真=小川誠志

活発な議論が展開

　初日には、スポーツ庁・室伏広治長官による基調講演、パネルディスカッションが行われ、自治体首長、教育長、部活動の地域クラブへの移行を担当する行政職員、地域クラブ活動の運営団体職員ら約300人が出席。室伏長官の基調講演、識者によるパネルディスカッションに聞き入った。

　急激な高齢化・人口減少が進む中、中学生の人口もこれからの10年で約2割(60万人強)の減少が予想されている。中学校の部活動が立ちいかなくなる状況を解決すべく、スポーツ庁は部活動の地域展開・地域クラブ活動の推進を進めている。

　冒頭の基調講演で、室伏長官は現在の状況を説明し、産・官・学の連携による持続可能なスポーツ環境を構築する必要を強調した。

　パネルディスカッションには室伏長官、日本ハム・栗山英樹チーフ・ベースボール・オフィサー(CBO)、アサヒグループホールディングス・小路明善会長、一般社団法人未来地図・代田昭久代表理事、青山学院大学陸上競技部・原晋監督、日本スポーツ少年団本部長・益子直美氏(元バレーボール女子日本代表)が登壇。環太平洋大大学院スポーツ科学研究科・友添秀則教授が進行役を務め・・・