7月16日、都内でプロ野球オーナー会議が開かれ、8球団のオーナーと3球団のオーナー代理、1球団のオーナー臨時代理人が出席した。この中で、新たな財源として「スポーツ振興くじ」の導入を検討していくことが了承された。

　昨今、少子化が進む中で野球を取り巻く環境は明るいとは言えない。2007年には約160万人いた野球人口が、25年には約78万人と半分以下となった。さらには、野球人口の根幹を支える中学生の部活動の地域展開に際し、人材育成を担う組織づくりを実行に移すための新たな財源をどう創出するかを検討する時期に来ていた。その中で、新たな財源確保の選択肢の一つとして「スポーツ振興くじの枠組みを検討するべきではないか」とオーナーから提案があり、議論の末に了承された。

　これまでスポーツ振興くじの枠組みを使うことについては15年と18年にも検討されたが、実現には至らなかった。しかし、当時とは取り巻く環境が異なり、中学生の部活動の地域展開が最重要課題となっていることから、今回の提案につながった。

　今回、検討していくことになったスポーツ振興くじは、自分で勝敗を予想する「予想系」のものではなく、「非予想系」のものに限定される。toto BIGのように自分で予想することはなく、購入すると自動で勝敗が選ばれるものだ。1969年から71年にかけてプロ野球関係者が八百長行為に関与した黒い霧事件もあり、「非予想系のスポーツ振興くじが八百長行為につながる懸念はまだ考えていないが、仮にスポーツ振興くじに野球が参画する場合には、改めて野球協約の遵守を徹底することは必要だと思っている。スポーツ競技の不正対策に取り組む国際ネットワークにも協力しながら、選手や関係者に対する周知啓発にも徹底して取り組んでいきたい」と、NPBの中村勝彦事務局長は話した。

　今回の会議では、このスポーツ振興くじを進める上で留意すべきポイントを確認した。「導入目的を明確にすること。資金使途と管理の透明性がカギであること。それから賭博には反対するということで、予想に関わるものには参加しないということ」と、今回議長を務めたDeNAの南場智子オーナーは説明した。また、検討期間については「法整備を伴うのでかなりかかる可能性がある」として、慎重に進めていく姿勢を見せた。

　また、投球間の時間を制限する「ピッチクロック」、並びにサイン伝達機器の「ピッチコム」についても導入の検討を進めているとの報告があった。今回の会議では「ネガティブな意見は聞かれなかった」(南場オーナー)といい、国際的な流れも考慮した上で検討を進めていくよう指示しているという。ピッチコムについては、早ければ今季終盤にもファームで試験運用の形で導入することを検討している。