日本高等学校野球連盟は5月27日、オンラインによる理事会を開いた。第102回全国高校野球選手権大会の中止に伴い、47都道府県高野連が独自で進めている大会について審議した。大会実施要項、新型コロナウイルス感染対策防止ガイドラインを各連盟に配布。また、無観客試合を前提とした財政的な負担を考慮し、夏の選手権大会の主催者である日本高野連と朝日新聞社から総額1億9000万円を支援することを決めた。
取材・文=小中翔太　写真=毛受亮介


　春のセンバツに続いて夏の選手権大会も中止。新型コロナウイルス感染拡大に伴い、5月20日に日本高野連は「苦渋の決断」を下した。さらに49代表を決める地方大会も中止となり、多くの高校球児にとって野球人生の集大成となる舞台が突然奪われる形となってしまった。この決定の時点ではまだ緊急事態宣言下にあり、ほとんどの学校が部活動どころか授業も再開できていなかった。それでも何とか3年生に「花道」を用意することはできないか――。各都道府県高野連は代替・独自大会開催の方法を模索し始めた。日本高野連は開催にあたり、各連盟の「自主的な判断」に任せていたが、27日に指針を示した。日本高野連は理事30人、幹事3人による第5回理事会をWEB会議で実施し、都道府県独自の試合・大会の実施要項、新型コロナウイルス感染防止対策ガイドラインを作成。各連盟に配布された。

　理事会後の会見で日本高野連・小倉好正事務局長が目的と経緯を説明。「目的につきましては選手権大会開催中止に伴い、今後の新型コロナウイルス感染拡大の状況を見ながら感染防止対策の徹底を前提に野球部員がこれまでの練習の成果を発表する機会を設けることを目的とします。開催可否については、最終的には各都道府県連盟が行うということでございます。このガイドラインにつきましては専門医のご指示を仰ぎながら作成してまいりました。高校野球は教育の一環であり、野球部のすべての活動には部員たちの安全、安心は最上位に留意されるべきものであると。原則として3つの密を徹底的に避けるということであります。このガイドラインは現時点でのものでありますので、今後、状況に応じて変更はしていきたいと考えておりますし、審判さんへのガイドラインや試合を実行する上でのガイドラインも早急に作成し都道府県連盟には情報の共有をしたいと考えております」

　独自大会は「公式戦扱い」となるため公認野球規則はもちろん1週間で500球以内の球数制限も適用する。ただし・・・