ロックアウトに入ったとき、ロブ・マンフレッドMLBコミッショナーは戦力均衡策の維持が今後のリーグの成功に不可欠と説明した。どうしてもビッグマーケットチームとスモールマーケットチームで収益に大きな差が生まれる。不公平をなくし、各チームの実力を均一化し、試合内容を充実させようというもともとの狙いだ。

　1990年代、2000年代にバド・セリグ前コミッショナーが尽力し、収益分配制度、課徴金制度を導入。結果確かに98年から00年のヤンキースの3連覇以降、MLBでは連覇がなく、毎年チャンピオンが入れ替わっている。しかしながら各チームの実力を均一化し、試合内容を充実させられているかというと、そうではない。

　21年シーズン、サラリー総額は1位のドジャースが2億7120万ドル、30位のオリオールズは4242万ドルと2億3000万ドルも差があった。そしてオリオールズ、ダイヤモンドバックス、パイレーツ、レンジャーズの4球団が100敗を喫した。お金があっても、使わないチームがある。19年もタイガース、オリオールズ、マーリンズ、ロイヤルズが100敗。特にタイガースは47勝114敗、勝率.292だった。

　18年も3チームが100敗し、47勝115敗のオリオールズの勝率は.290である。プロ野球で勝率2割台はなかなかない。以前なら、これだけ弱いとお客が入らないし、収益が激減するため、何とか勝てるようにと努力した。だが今は、収益分配制度で救済してもらえるし、完全ウエーバー制のドラフトで上位指名権を得るために、悪い成績を残すことが正当化されている。

　5シーズン連続でア・リーグ優勝決定シリーズに進出したアストロズは、11年が106敗、12年が107敗、13年が111敗で、続けて良いドラフト指名権を得て、強豪チームの土台を築いた。収益分配制度で回ってきたお金は、FA市場ではなく、ドラフト指名選手や国際選手の契約金にあてられ、あるいは育成部門や、アナリティック部門で使われた。それがFA市場のベテラン選手には行かなかった。

　おかげでMLB選手の21年の平均年俸は17年に比べ6.4パーセントも下がり、サラリーの中央値も15年に比べ30パーセントも下がった。つまり一連の戦力均衡策は、必ずしも当初意図したようには機能していないが、経営陣がより賢くなり、長期的なプランでチーム作りを考え、無駄なコスト（FA選手の衝動買い）を大幅に省いた。

　そこで今回、選手会は新しい流れに即して、収益分配制度、課徴金制度の見直しを求め、選手がＦＡ権、調停権をより早く獲得できるルール変更を訴えているのだが、コミッショナーが今さらのように戦力均衡策の重要性に言及するため、違和感を覚えるのである。

　前回も書いたが、オーナー側はうまく機能している現状のシステムを変えたくはない。しかしながら新たな収益拡大案として、ポストシーズン出場チームを10球団から14球団に増やそうとしている。選手会もそれに反対ではないが、それを認める交換条件として、選手が金銭的に報われるルール変更を新たに引き出そうとしているのである。

文＝奥田秀樹　写真＝Getty Images